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総合職(そうごうしょく)とは、総合的な判断を要する基幹的業務を担う従業員のことである。事技職と呼ぶ業界もある。

◆ 総合職と一般職(現業職)

総合職は、管理職及び将来管理職となることを嘱望された正社員が担うのが通常である。役務は非定型的であり、企業が享受する具体的な利益(主に金銭面)を考慮した上であらゆる役務に臨機応変に対応することが要求され得る。

総合職に対して、一般職と呼ばれる職掌がある。ここでいう一般職は定型的・補助的な業務を担う従業員のことであり、具体的には工場におけるライン作業に従事する者や一般事務、プログラマー(コーダー)などの業務に従事する者などが挙げられ、原則として転居を伴う異動はない。

男女雇用機会均等法により労働者に対する男女差別が禁止され、女性従業員を女性であるという理由だけで補助的業務に就かせることができなくなったため、男女別ではない総合職と一般職という区分が設けられるようになった。

◆ 総合職の勤務地

総合職は、業務の必要に応じて転居を伴う転勤や出向がある。

企業によっては、総合職とは別に、地域限定総合職として勤務地を限定した総合職を設定することがある。

◆ 総合職の採用

総合職は通常、大学(および大学院)卒業(又は中退)の新規学卒者を、事務系と技術系に分けて職種を限定しないで採用することが圧倒的に多い。企業によっては学歴を高等専門学校(高専)卒業以上としたり、短期大学(短大)・高校卒業以上とすることもある。総合職を中途採用する時は、即戦力の専門職として職種を指定して募集することが多い。

男女雇用機会均等法により、総合職の採用は男女平等とするのが原則であるが、総合職としては男性しか採用しない企業も多く存在する。このような企業では、男性が一般職として配属されることも稀有である。

◆ 派遣社員の総合職採用

本来、定型的業務を担うべき派遣社員に総合職と同等のフットワークと職責を求めてこれを雇い入れるケースもある。

不況下において正社員を新規に雇用する余裕の無い企業が、短期的な労働力として派遣社員を総合職と同様のポジションに配属するケースが少なくなく、これは場合によっては派遣法に抵触する可能性もあり、企業・労働者双方において注意が必要である。

◆関連項目

・正社員

・ コース別管理制度

  ・ 一般職

・終身雇用

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