総合電機メーカーは、個人向けの製品(家電など)を多く製造する一方、それらの全体に占める売上は下記3メーカーとも10%〜20%と他分類に比べ少ない。製品は、電化製品だけにとどまらず、
情報技術や
工作機械、
FA製品、
産業用ロボット、
電子デバイス、
半導体、
通信、
物流、
金融、
リース、
建設、
昇降機、
ビル管理、
建機、
化学、
鉄鋼、
金属、防衛製品、
宇宙産業、
鉄道車両などの分野をグループ傘下に持つ場合が多く、業種を超えた幅広い技術がグループ内に存在し、融合製品(例えば、ビル+
IT+通信、家電+通信など)を生み出す事が、他社の技術を使わずに出来ることが総合電機最大の強みである。しかしながら、幅広い技術が全体の競争力につながる反面、グループ内の競争力のない技術、分野、事業を一部の高収益分野が支える面があり、連結売上高はあってもグループ全体の利益率を押し下げる結果となる。デファクトスタンダード製品で高い市場占有率を持たない日本の総合電機メーカーは総じて利益率が低い。また、総合電機各社は
企業規模が非常に大きいため、
小回りが利きにくいという面もある。また、総合電機は自動車産業と並んで日本経済および
社会基盤を支える
屋台骨であり日本を代表する企業である。
